会社から今日逃げだしたい、即日辞めたい!
そう思った回数は数しれず・・・。
そんな方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、会社を退職したい人へ向けて、辞めるまでの流れや辞める方法について紹介していきます。
- 人間関係が嫌
- 鬱かも
- 仕事が合わない
- 適切に評価されたい
- キャリアアップしたい
- ヘッドハンティングされた 等
仕事をやめたい人の理由は様々です。
しかし、
誰もが「会社を辞めにくい」と思っているのではないでしょうか。
会社側が諦めざるを得ない、理由や言い訳も併せて紹介していけたらと思います。
Contents
仕事を辞める流れを解説する前に
まず最初に、会社を辞めるということは悪いことではないです。
終身雇用の時代は終わりましたので、逃げる・甘えだという考え方は古いと思ってください。
雇用契約はあくまで取引。
携帯会社を契約するのと同じですから、私達はこれから、会社に対して契約解除を申し込んで受理してもらうということになります。
会社は契約相手、親でも人でもない
会社に親のような感覚を持っている人は、意外と多いのではないでしょうか。
たしかに、全ての責任をとるのは会社ですが、それは貴方のためではないです。
こちらは労働の対価にお金をもらっていますし、会社はお金の対価に労働をしてもらっています。
それらは全て会社の事業収益につながるわけですから、あくまでGive&Takeということになりますよね。自分がやめて会社が潰れても、社長が死ぬわけではないのでそこに関してもあまり気にする必要はありません。
というか、社長も特に気にしていないケースのほうが多いです(会社自体がそういうものなので)
逃げたい、甘えの原因は会社にあるかも?
そんな事言われても、辞めたら周りのメンバーに「逃げた」「甘えている」と思われるのでは?
と考えている方もいると思います。
しかしこのような環境こそ、会社をやめることができない原因の一つ。根本の原因を解決するためにも、やめたいと思ったならすぐに行動することが大切です。
辞めると決断したら、準備を開始しよう
- STEP①:辞める理由を考える
- STEP②:実際に退職準備を開始する
- STEP②:退職完了、辞めた後にも注意しよう
上記のステップで、会社をやめる準備をしていきましょう。
辞める方法・理由を考える
会社を辞める方法・理由については下記の3つです。
それぞれ流れについて紹介しているので、リンクから飛んでみてください。
ベストは会社の要求に応えてからの円満退職
あ、もちろんのこと、、、
ベストは、会社の要求にも応えて円満でやめることですよ。
会社とのトラブルに発展しないためにも、ある程度は会社の要求に答えられるようにしましょう。
引き止められない理由を作ると確実に辞められる
会社を辞めようとすると、必ずと言っていいほど引き止められます。
そこで、引き止められない理由を作ることでスムーズに会社を辞めることができるでしょう。逆に曖昧な理由で退職の意志を伝えると、上司はあなたを引き止めるために、説得する時間を作るはずです。
実際に準備→退職へ
会社を辞めるにあたって、「円満退職」「うつ病」などによる退職」があります。
それぞれパターン別で流れを解説するので、参考にしてみてください。
【円満退職】会社を辞めるまでの流れ
- 目標達成を目指す
- エビデンス(証拠)を残しておく
- 有給消化をする
それでは早速、円満退職に向けて行動する手順について解説していきます。
会社を辞めるまでの具体的な流れは、主に3通り。
1.自分に甘えず目標達成してから辞める
会社を辞めるにせよ、「甘え」である退職とそうじゃない退職があります。
ただ仕事に行くのが面倒くさい、朝起きるのが辛いなどの理由では「甘え」になるかもしれないですが、職場の人間関係やキャリアアップなどを考慮して退職することは、「甘え」にはならないでしょう。
目標達成して円満退職するためには、以下2つの内容を意識することが大切。
退職するためには、会社にその意志を伝えて置かなければいけません。法律では退職の申し出は2週間前までに行わなければ行けないですが、その他、会社規則もしっかりと確認しておくことが大切です。
前もって期間を決めておき、退職までの期間は最大限頑張って仕事に取り組むことを心がけましょう。
場合によって、出戻りできるように会社の人たちとコミュニケーションを取っておくことも大切です。もしかしたら次の会社が合わない場合もあるため、その際に今の会社に出戻りできるのであればベスト。
円満退職した場合は出戻りできる可能性が高いため、コミュニケーションを取って人間関係を築いていきましょう。
2.文章でエビデンス(証拠)を残す
円満退職をするためには、会社とのやり取りは文章に残しておくことが大切です。でないと、口約などで条件を交渉したとしても、なかったことにされる可能性が決してゼロではありません。
退職にあたって会社と認識のズレが生じてしまうと、円満退職しづらくなります。
会社とのやり取りは、文章にして「エビデンス(証拠)」を残しておきましょう。
3.有給消化次第、即退職
有給休暇が残っている場合、消化してから退職をするようにしましょう。
有給休暇は、会社員にとって誰でももらえる権利です。利用できるものは利用し、仕事とプライベートのバランスを取ることが大切なのです。
»有給日数のカウント方法についてはこちらの記事で解説しています。
【うつ病・退職代行】強制的に会社を辞めるまでの流れ
- 有給を取って会社を休む
- うつ病の診断書をもらいにいく
- 診断書を提出後、フェードアウト
退職をする際、人間関係のトラブルやストレスによる「うつ病」など、円満退職にはならないケースもあります。
この場合、退職代行サービスなどをうまく利用することで、ストレスなく会社をやめることができるでしょう。しかしあくまでも「強制的な退職」となるため、最後まで「円満退職」にはならないことに気をつけるべきです。
この方法を実行する際の注意点
まずは「うつ病」「退職代行」を使い、強制的に会社を辞める際の「注意点」について解説をします。
主に2つの注意点があり、退職を考えている方はぜひ参考にしてみてください。
精神的苦痛がひどい方は、会社でのストレスに耐えることができない可能性が高いです。その場合、医師に相談をして「うつ病診断」を受けてみましょう。医師からの診断書であれば、会社も深追いせず強制的に退職できる可能性が高まります。
しかし、これはあくまでも最終手段。なおかつ、精神的苦痛がひどい方向けの方法ということに気をつけてください。
特に退職代行を使うことで、会社を円満退職できなくなる可能性が高まります。上司はもちろん、同僚や部下など、会社の関係者と会いづらくなることは間違いありません。
強制的に会社を辞めることは、リスクもあることを覚えておきましょう。
1.傷つくイベントが発生した瞬間に有給を取る
仕事を進める中で、自身が傷つくイベントが発生するかもしれません。
例えば、
- 上司からイヤミを言われた
- 会社の人間関係がうまくいかない
などのイベントごとで、メンタルケアに時間がかかる場合は有給休暇を取りましょう。
前述したとおり、有給休暇は会社員にとって誰でももらえる権利です。使えるときに積極的に消化して、自分をケアする時間に使いましょう。
2.うつ病の診断書をもらいにいく
有給休暇を取得してある程度自分の時間を作ることができたなら、うつ病の診断書をもらいに行きましょう。
円満退職はできないものの、会社を強制的に辞めるためには本人以外の力も必要になります。今回の場合だと医師が発行するうつ病の「診断書」をもらうことで、第3者から会社への抑制にもつながるのです。
うつ病と診断されると、失業保険の受給が可能になります。
一般的にリストラなどの会社都合で退職した場合は、失業保険をすぐに受け取ることができます。しかし、自己都合で退職した場合はすぐに失業保険を受け取ることができないことに要注意。
そのため本当にうつ病で困っている場合や、うつ病かな?
と悩んでいる場合は、早めに心療内科などで診断をしてもらいましょう。
»失業保険に関してはこちらから
3.上長に診断書を提出して、休み続けフェードアウト
診断書をもらったら、あとは上長に診断書を提出するだけ。有給休暇が残っている場合は消化して、もし残っていない場合は会社を休んでOK。
そのままフェードアウト、、、
は社会人として避けるべきですが、どうしても会社に辞めたいという意思を伝えることが難しい場合、診断書だけ出して休みましょう。
退職するためにも、きちんと診断書を提出した上で退職の意志を伝えたほうが、説得力が増します。まずは相談できるのであれば、上長に気軽に相談してみるのがおすすめ。
うつ病の診断をされた社員がでたら、会社としても体制を改める必要があるでしょう。
そのため、うつ病の診断書を見せたことがきっかけで、職場環境が改善される可能性は大幅にアップすると考えても良いのではないでしょうか。診断書を見せる、という小さな行動ですが、大きな勇気が必要。
そこから職場環境が改善されることで、あなたの行動が意味あるものになることに違いありません。
退職代行を使う
もし自分で退職の意思を伝えることが難しい場合、「退職代行」を利用するのがおすすめ。
退職代行はあなたに代わって、会社に退職の意思を伝えるサービスです。弁護士と労働組合による退職代行は、有給取得などの交渉も行ってくれるため、法律に関する問題も解決してくれるでしょう。
しかし、民間業者は法律により会社との交渉を行うことはできません。非弁行為にあたるため、どこの業者に依頼するかはしっかりと決めましょう。
まずは退職代行のスタッフに相談してみましょう。
弁護士や労働組合による退職代行サービスであれば、会社との交渉が可能。退職までの具体的な流れなども相談できるため、勤務形態や会社での現状など、具体的な情報をもとに相談してみることがおすすめ。
退職代行を利用する際は、会社とのトラブルに発展しないよう注意する必要があります。
また退職代行のデメリットを挙げると、「費用がかかる」「会社の人間関係に影響」「悪質な代行業者」などが挙げられます。使い方次第で退職代行は心強い味方ですが、トラブルの元にもなることを覚えておきましょう。
「退職代行Jobs」は弁護士監修の退職代行サービスで、弁護士と会社との間で交渉できることが特徴です。また、費用も退職代行の平均と比べて抑えられていることが大きなメリット。
全額返金保証もついているため、安心して利用できるおすすめのサービスです。
「ニコイチ」も、弁護士監修のもと退職代行業務を行うことが特徴のサービスです。
退職代行の実績はなんと16年。弁護士監修のサービスと相まって、信頼できるサービスと言えますね。
転職サポートも実施しているため、次の就職先もスムーズに探すことができるのではないでしょうか。
【転職準備】会社を辞めるまでの流れ
- 転職活動の匂わせ
- 転職先を見つける
- 上長への報告
会社を辞めた後は、「転職」をして次の仕事を探さなければいけません。スムーズに次の会社に移れるよう、会社を辞める前から転職準備をしておくことがおすすめです。
具体的に、転職から逆算して会社を辞めるまでの流れを解説するので、参考にしてみてください。
1.転職活動を匂わせる
在職中に、転職活動を行っていることを匂わせることはかなり有効的です。会社側は、「もしかしたら〇〇さんは転職をしようとしているのでは?」と考えて、業務の流れなどを見直すことにつながるかもしれません。
なので、あらかじめ余裕を持って準備をしておくことが大切なのです。
有給休暇が残っている場合、月に数回取得しておくといいでしょう。前述したように、転職活動を会社に匂わせることができます。
取得した有給で、実際に転職活動のため面接を受けてみても良いかもしれないですね。
2.転職先(協力者)を見つける
- マイナビ・リクナビ
- マイナビエージェント・リクルートエージェント
- パソナキャリア
- BIZREACH(ビズリーチ)
- wantedly
- JAIC(ジェイック)
転職先を見つけるため、いくつか転職サイトに登録しておくといいですね。
会社を辞める際に転職先が決まっていることで、会社は何も言い返すことができないでしょう。あなたにぴったりな会社を見つけるためにも、転職サイトの相性も考慮しなければいけません。
転職を成功させるのであれば、面接はとにかく多くの数を受けるべき。なぜなら、その分自分にぴったりな会社に出会える確率が上がるからです。
職場環境はしっかりと追求するべきなので、たくさんの面接を受けて会社選びをしましょう。
→転職の面接のコツについてはこちら
面接を受けた会社の中から、自分にぴったりなベスト会社を選びましょう。
その会社でずっと頑張るのもよし、もし他に気になる会社がある場合やあまりその会社が気に入らない場合は、次項へと移りましょう。
いくつか面接を受けて会社選びをしていると、自分の条件と合う会社と合わない会社が見つかると思います。そこで最終的には理想の会社へと転職をすれば良いのですが、納得できなければ転職活動を継続してもOKです。
- 条件が合う会社:就職決定
- 納得できない会社:転職活動継続
イメージとしては上記のように進めていけると良いですね。
3.偉い人から順番に報告していく
退職の意思を伝える場合、偉い人から順番に報告していくのが基本です。役職や年次が上の人から伝えて、最低限のマナーはしっかりと守りましょう。
所属部署の一番偉い人→直属の上司→同僚
この流れが基本となるため、覚えておくと良いです。
退職を伝えるときは、それが真実だとしっかりと認識させることが重要です。
過去に社内の親しい人に相談することはあっても、それはあくまでも噂でしかありません。上司にしっかりと伝えないと退職したいという気持ちは真実にならないため、はっきりと伝えることが重要なのです。
退職が完了したら?
退職が完了したら、確認しておくことは以下の3つ。
- 失業保険の確認
- 源泉徴収・税金の確認
- 公私混同アカウントに注意
名刺管理ツールなどは会社所属の場合がほとんどなので、予め移しておけるようにしましょう
失業保険の確認
会社を辞めた場合、失業保険についてきちんと確認しておく必要があります。
退職理由が会社都合によるものなのか、はたまた自己都合によるものなのか。また転職先が決まっているかいないかで、受給の条件が変わるので要注意。
失業保険は転職先が決まっているともらえない…?
- 転職先が決まっている人
-
失業保険は、失業者が再就職するまでの期間を支援するもの。そのため転職先が決まっている場合は受給資格がないです。
もちろん、失業保険に関する手続きも不要。
- 転職先が決まっていない人
-
原則として、本人の住所地を管轄するハローワークに離職票などを持参して手続きをします。
会社都合による退職の場合、7日間の待機期間の後に手当てが支給されます。自己都合退職の場合は、更に3カ月間の給付制限期間を経て支給されます(令和2年10月1日以降は、5年間のうち2回までは2カ月間)。
失業手当は再就職の意思があり、行動をしている人に対して給付されるもの。そのため就職をする意思がない人や、ケガや病気、妊娠・出産などですぐに就職するのが困難な人などは対象外となるため要注意。
源泉徴収・税金の確認
退職をしたら、前の会社で年末調整を受けることができません。
転職をする場合、転職先で前職分の収入も含めて年末調整をしてもらうのが一般的。もしくは、まだ転職先が決まっていない場合は自分で確定申告をしなければいけません。
自分で確定申告をするにせよ、転職先で年末調整をしてもらうにせよ、前職の源泉徴収票が必要になるためもらっておきましょう。
また、転職先に源泉徴収票を提出する必要があるかどうかは、転職先への入社時期によって異なります。いつ前職を退職し、転職先へと入社するのかを把握しておきましょう。
転職先に源泉徴収票を提出しなければいけないタイミングとは…?
前職の最後の給料支払日が転職先の入社日と同じ年:
→転職先に提出が必要
2020年に退職して給与も2020年内に支給:
→転職先には提出不要
2020年12月に退職して2021年に転職先へ入社(2021年1月に12月給料振り込み):
→「2021年」の源泉徴収票の提出が必要
公私混同アカウントに注意
退職をする際には、会社で使っていたアカウントの管理に注意しなければいけません。
前職で使用していたアカウントはログアウト、また場合によってはアカウント削除などをして、公私混同しないように気をつけましょう。場合によっては、会社情報の流出などにつながります。
しっかりとアカウントの管理をして、最後は気持ちよく退職をしてくださいね。
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