介護職と言っても様々な仕事があり、資格や経験の有無なども異なります。
この記事では「介護職」について解説していきます。
結論、介護職とは介護に関わる仕事全般のことを指すことが多く、特定お仕事や特定の資格のみを指すことは少ないです。
介護職になることを検討した際、概念がわかりにくい「介護職」を調査した結果をまとめたので、ぜひ見ていただければと思います。
その他にも「未経験でも介護職はできるのか」「介護職に必要な資格」について説明していきたいと思いますので、ぜひこの記事を読んで介護職について知っていただければ幸いです。
介護職とは何か？
「介護職」の仕事を説明すると、高齢者が安心して生活できるよう、老人ホームや通所介護事業所、介護保険施設などにおいて身の回りの世話や相談事業も含めた介護サービスを行うものです。
また、介護現場で働く人たちは「介護士」「介護職」と呼ばれ、これらはあくまで「職種」と理解しましょう。
ただし国家資格の「介護福祉士」は、上記2つの職種と混同しないことです。
そして介護職の仕事は大きく3つに分類され、「身体介護」「生活援助」「その他の支援」があります。
身体介護
利用者(高齢者)の体に直接触れ、日常生活における身の回りの世話をします。
具体的には、食事介助や排せつ介助(トイレへの移動やトイレ利用時の見守り、おむつ交換)、就床者に対する体位変換や、車いす移動の介助などが主な仕事内容です。
生活援助
無資格の介護職員でもできる援助で、利用者の体に触れることなく身の回りの世話をします。
訪問介護(ホームヘルパー)が主に行う仕事であり、具体的には利用者宅の掃除や洗濯、日用品の買い物や調理などが仕事内容として挙げられます。
その他の支援
高齢者のリハビリや、余暇を楽しむためのレクリエーションを提供するのも、介護職の仕事です。
また相談事業などで、高齢者のメンタルケアを行ったりもします。
介護保険適用の範囲内で行うものと、完全に利用者の自己負担となるものがあり、提供するサービスは核施設や事業所によって異なるのが特徴です。
介護職の働く場所
続いて、介護職に携わる人がどこで働くのかを見ていきましょう。
主な働き場所は介護施設や利用者の自宅などです。
介護施設
介護施設には利用者が施設内で生活するかたちの「入所型」と、自宅から通う「通所型」があります。一例は以下の通りです。
入所型
- 介護老人保健施設
- 別養護老人ホーム
- グループホーム
- サービス付き高齢者向け住宅
- 介護療養型医療施設
通所型
- デイサービス
- デイケア
利用者の自宅に訪問する場合
訪問介護(ホームヘルプサービス)では、その名の通り介護職員が、利用者の自宅を訪問して必要な援助を行います。
仕事内容は身体介護、生活援助、病院などへの通院介助がメインです。
そしてこれらのほかに、病院や診療所で働く介護職員もいます。
介護業界の現状
続いて、介護業界の現状を見ていきましょう。
「令和元年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査 結果報告書」における調査によると、介護業界の現状は以下の通りです。
介護労者の平均年齢と男女比
- 平均年齢 48.8歳
- 男性19.1％ 女性78.1％ (無回答2.7％)
雇用形態
正規職員
- 男性 81.3％
- 女性 52.6％
非正規職員
- 男性 16.9％
- 女性 45.2％
そして現在、介護業界は深刻な人手不足が課題となっています。
人手不足の背景にあるのは、以下に挙げる問題です。
採用難
人手不足の原因として真っ先に挙げられるのが、介護業界への採用難です。
「令和元年度介護労働実態調査」では、実に90％以上もの事業所が採用難を感じると回答しています。
採用難な状況に陥っている理由として多く見られるのは、以下のものです。
- 同業社間におけるの人材獲得競争の激しさ
- 労働条件の悪さ
- 他業界への人材流出
離職率の高さ
介護業界は離職率の高さも大きな問題となっています。
離職率が高い原因は、以下の通りです。
- 人間関係の悩み
- 社会的に広がったネガティブなイメージ(3Ｋ※キツイ、汚い、危険)
- 不規則な勤務形態
- 給与が安い(今後改善される可能性あり)
高齢者人口の増加
利用者である高齢者の人数に対し、若い介護職員が圧倒的に足りていない状態です。
価値観も多様化し、未婚率の上昇や晩婚化に加えて、日本人の平均寿命の延伸なども原因として挙げられます。
このままでは、2040年には高齢者の割合が35％を超えると言われています。
人手不足への対策
このような人材不足の対策として、以下のような方法を導入または検討している事業所も増えてきているようです。
- 業務のIT化
- 待遇の改善
- 高年齢の人材の介護業界へ参入
- 外国人労働者の採用
ニーズの高い業界ゆえ、今後どう改善されていくかが注目されています。
介護とは？
介護の基本的な考えとして「介護の三原則」というものがあります。
この理念は1982年、福祉の先進国とも呼ばれるデンマークで生まれたもので、基本とするのは「生活継続の原則」「自己決定の原則」「残存能力活用の原則」の3つです。
それぞれを、詳しく解説していきます。
生活継続の原則
「生活継続の原則」とは、利用者のこれまでの暮らしを断つことなく、継続して本人らしい暮らしを維持するべきという考えです。
介護が必要な状態になったとしても、可能な限りこれまでと変わらない生活を自宅で継続できるよう、介護者がサポートする必要があります。
たとえ介護施設への入居を余儀なくされた場合であれ、それでもそこで安心して日常生活が送れるように、利用者の生活習慣やリズム、落ち着く環境などを考慮しなければなりません。
そのためには、介護者本位ではなく利用者目線の介護を心掛けることが大切です。
本人が望まないにもかかわらず、介護する側にとって「手っ取り早いから」「便利だから」と、利用者のこれまでの生活を断ち切るような介護をしてはいけません。
自己決定の原則
「自己決定の原則」とは、高齢者自らが老後の暮らし方を決定し、介護側はその希望あるいは選択を尊重するべきという考えです。
介護が必要になっても、高齢者が「自分はこうしたい」と、自分の意思で決定できる環境を整えることが理想的だと言えます。
しかし現在、日本の介護現場の現状としては、家族や施設側の都合によって、利用者の決定権や本人の意志を尊重するのが難しい状態です。
肝心の高齢者自身でさえ、「家族や世話をしてくれる人に迷惑をかけたくない」という思いが強く、なかなか欲求を伝えにくい傾向があります。
そこで、介護者側が高齢者とのコミュニケーションなどを通じて、本人の意思や希望、欲求などを引き出してあげることが大切です。
残存能力活用の原則
「残存能力活用の原則」とは、高齢者が今ある能力を最大限に活用しながら、リハビリできるようサポートすべきという考えです。
介護者が必要以上にあれこれ手出しするのではなく、高齢者が日常生活において自分で出来ることをちゃんと自分でやってもらい、残存能力を低下させないよう努めなければなりません。
介護現場では、利用者本人が「自分でやろうとしていること」や「できること」をやってあげることで、本人の能力ややる気を奪わないよう、気を付けなければなりません。
介護者がすべきことは、あくまで「できないことのサポート」です。
介護職で大切なこと
介護職で大切なことを、3つのポイントを挙げて説明します。介護職で利用者と接するにあたり、常に心得ておきましょう。
相手のことを考えた行動
介護側や施設の都合で、ついつい高齢者のことを考える余裕のない援助をしてしまいがちです。
「次の人が待っているから」「施設の決まりだから」と言う気持ちも分りますが、「高齢者にとって最善なのは介護側のどのようなサービスか」を考えなければなりません。
心身ともに健康であること
介護側が心身ともに健康でないと、介護に充分なパフォーマンスが出せません。
介護サービスを提供するだけでなく、自分自身のケアやコントロールも重要です。
サポートに徹すること
介護はあくまで援助であり、主体は利用者です。
残存機能でできることまで介護者がやってしまうのではなく、必要なシーンにのみ手を差し伸べると言う加減が大切になってきます。
言わば、介護職は裏方として、サポートに徹するという感覚を忘れないことです。
介護職に向いている人の特徴
介護職は、向き・不向きがどうしても大きくなる仕事です。
ここでは、介護職に向いている人の特徴を説明します。
忍耐力がある
高齢者と接する以上は、忍耐力が欠かせません。
サービスに対して文句を言われても、動作が遅くてもどかしくても、根気よく向き合う必要があります。
忍耐強さがないと長続きしないのが介護職です。
奉仕精神がある
介護施設の理念でも「奉仕の精神」を謳う職場は多いです。
「人の役に立ちたい」という気持ちがあり、高齢者が自分でできないことをサポートしつつ、可能な限り自立へ導く必要があります。そんな奉仕精神がある人も、介護職向きです。
他者を意識して行動できる人
高齢者の立場にたって行動し、サービスを提供することだけでなく、そのまわりにいる家族や他の介護スタッフへの配慮も求められます。
円滑なコミュニケーションで、常に意識しながら行動出来る人も、介護職向きです。
介護職は資格なしでもできる？
介護職は必要な研修を受けて試験に合格し、技術と知識を身に付けたことを示す「介護福祉士」や「介護職員初任者研修」、「介護福祉士実務者研修」などの有資格者でなくても、業務は行えます。
無資格の場合は利用者の体の直接触れる「身体介護」ができませんが、身の回りの世話の「生活支援」、デイサービスなどへの「送迎業務」、「事務作業」などが可能です。
介護職で持っておいた方がいい資格
「絶対に取らなければならない」というわけではありませんが、介護職に携わるならぜひ知っておきたい資格が「介護職員初任者研修」「介護福祉士実務者研修」「ケアマネジャー」です。
取得することで、より介護の幅を広げることができるでしょう。
介護職員初任者研修
かつては「ホームヘルパー2級」と呼ばれていた介護職員初任者研修は、介護資格の中では比較的取りやすく、難易度もさほど高くありません。
そのため、介護の仕事をしたいのであれば、真っ先に取っておくことをおすすめします。
この資格を取得すれば、訪問介護や施設介護などで活かすことができ、現場で高齢者の体に直接触れて援助をする「身体介護」が可能です。
資格を取得するには130時間の講習を受け、簡単な筆記試験に合格しなければなりません。受講料は各研修実施場所によってことなりますが、おおよそ3万円～10万円程です。
ハローワークで相談すれば、無料で受講できる研修を教えてもらえることもあるほか、スクールが運営する老人ホームや訪問介護事業所に就職・勤務することを条件に、研修や試験を無料で受けられるケースもあります。
また、無資格で介護施設などに勤務する介護職員を対象に、施設側が「資格取得試験」として、受講料の一部(または全額)を負担してくれる場合もあることを知っておきましょう。
介護福祉士実務者研修
かつては「ホームヘルパー1級」と呼ばれていた資格でです。
取得するには決められたカリキュラム（450時間）を修了する必要があり、場合によっては修了試験があります。
また受講前に介護資格を持っていれば、受講時間も一部免除です。
さらに、介護福祉士実務者研修を修了後、介護施設などで3年以上の実務経験を積めば、介護福祉士国家試験の受験資格がもらえます。
ケアマネジャー
別名「介護支援専門員」と呼ばれる資格です。
介護を必要とする人に対して、介護保険サービスを受けるためのケアプラン(サービス計画書)を作成したり、サービス事業所と連携して調整を図ったりと、まさに「介護保険のスペシャリスト」といえましょう。
主な職場は、居宅介護支援事業所や、老人ホームなどの介護施設、自治体の介護相談の窓口である地域包括支援センターなどです。
また、介護用具のレンタル事業を行う民間企業に努めるケアマネージャーもいます。
ケアマネージャーになるには、指定業務を5年以上かつ900日以上経験し、介護支援専門員実務研修受講試験に合格しなければなりません。
合格後にケアマネージャーとして登録されて、資格証が交付されれば、晴れてケアマネージャーとして勤務できます。
介護職になろう
ニーズの高さに対して人手不足が深刻な業界ですが、身体介護を除く援助なら無資格からでも始められます。
そして、業界全体を改善する動きもみられており、今後はより働きやすい環境へとシフトしていくことも大いに期待できるでしょう。
未経験者でも、やる気と「人が好き」という気持ちがあれば、介護業界で充分活躍できます。
無資格であってもぜひ、事業で働きながらまずは「介護職員初任者研修」に挑戦し、介護職で頑張っていただければと思います。
介護業界で、あなたの笑顔を待っている人たちがたくさん居ることを忘れないでください。